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仕事を辞めたいけど次がないとき、どうする？辞める前に考えたい判断基準

仕事・勉強

仕事を辞めたい。でも、次の仕事は決まっていない。

この状態になると、「転職先が決まるまでは辞めないほうがいい」と考えやすくなります。収入が途切れることを考えれば、それは基本的には安全な選択です。

ただ、次の仕事が決まっているかどうかだけで、辞める・辞めないを決める必要はありません。

見るべきなのは、今の仕事をあとどれくらい続けられるのか、そして退職して収入が途切れた場合にどれくらい生活できるのかです。

今の職場にまだ余力を残して通えていて、貯蓄にも余裕がないなら、働きながら次を探すほうが現実的です。一方、仕事を続けることで心身の状態が悪くなっているなら、「次がない」という理由だけで退職を先延ばしにすることが、必ずしも安全とは限りません。

目次

「次がない」状態の整理

ひと口に「次がない」といっても、中身はかなり違います。

状態実際に困っていること先に考えたいこと
次の会社が決まっていないまだ内定がない在職中に転職活動を進められるか
やりたい仕事がわからない行き先を決められない今の仕事の何を変えたいのか
転職できる自信がない将来が不安実際にどんな求人があるのか

たとえば、やりたい仕事は決まっているものの内定がない人と、そもそも次に何をしたいのかわからない人では、やることが違います。

後者の場合、転職サイトを眺め続けても答えが見つからないことがあります。先に、今の仕事のどこに不満があるのかを分けたほうが、次に何を変えたいのかがはっきりします。

給料なのか、人間関係なのか、長時間労働なのか、仕事の内容そのものなのか。すべてが嫌に感じていても、原因をたどってみると一部の問題が全体をつらく見せていることもあります。

「次に何をしたいか」がまだ決まらなくても、「次の職場では何を避けたいか」なら決められることがあります。

辞めるか残るかの判断軸

判断するときは、「どれくらい辞めたいか」だけでなく、今の仕事を続ける負担と、退職後の生活余力を分けて考えると整理しやすくなります。

退職後の生活余力が少ない退職後の生活余力がある
今の仕事をまだ続けられる在職中の転職活動を優先転職活動を始め、退職時期も検討できる
続ける負担がかなり大きい休職・有休・相談なども含めて考える次が未定でも退職を選択肢にしやすい

難しいのは、「もうかなりつらい。でも、辞めたら生活が苦しい」という場合です。

この状態では、「次が決まるまで耐える」か「すぐ辞める」かの二択にする必要はありません。会社の休職制度を調べる、有給休暇を使って一度仕事から離れる、業務や勤務時間を調整できないか相談する、といった方法もあります。

心身の不調や病気などが理由で仕事を続けることが難しくなって退職した場合は、雇用保険上の「特定理由離職者」に該当することがあります。離職理由はハローワークが個別に判断するため、心身の不調が続いている場合は、退職するかどうかとは別に医療機関などへ相談し、必要な手続きについても確認しておくとよいでしょう。

退職前に確認したいこと

次が決まらないまま辞める場合、退職そのものを急いで決めるより、先にいくつか確認しておいたほうが判断しやすくなります。

退職後に何か月生活できるか

まず、気持ちとは切り離して確認しておきたいのがお金です。

貯金の総額だけを見るよりも、「収入がなくても何か月暮らせるか」に換算すると、退職後にどの程度の時間を確保できるのかが具体的になります。

退職後に使えるお金 ÷ 1か月の必要生活費 ＝ 生活できる月数

たとえば、退職後に使えるお金が120万円で、毎月24万円かかるなら5か月です。

この5か月が、無収入でも生活できるおおよその期間になります。

必要生活費には、家賃や食費だけでなく、通信費、ローン、税金、保険料なども含めます。退職後の健康保険には、任意継続、国民健康保険、家族の健康保険の被扶養者になるなどの選択肢があり、条件や保険料が異なります。退職前に自分の場合の負担額を確認しておくと、必要な生活費をより正確に見積もれます。

失業給付も、退職の翌日からすぐに受け取れるとは限りません。

雇用保険の基本手当には待期期間があり、離職理由によってはさらに給付制限があります。また、基本手当は、働く意思と能力があり、求職活動をしている人を対象とした制度です。

給付制限などの制度は改正されることがあるため、「辞めれば失業給付で生活できる」と大まかに見込むのではなく、退職時点の条件や受給できる時期・金額をハローワークで確認したうえで資金計画を立てるほうが安全です。

今の会社の何が嫌なのか

退職を考えていると、「とにかくこの会社を離れたい」という気持ちが先に立つことがあります。

そこで一度考えておきたいのが、自分は会社を辞めたいのか、それとも今の働き方や仕事そのものを変えたいのか、という違いです。

たとえば「営業が嫌だ」と思っていても、実際には営業そのものではなく、厳しいノルマや上司との関係がつらいのかもしれません。それなら、会社を変えるだけでも状況が大きく変わる可能性があります。

仕事内容そのものが自分に合っていないのであれば、同じ職種で転職しても似た悩みが残る可能性があります。

転職先を探す前に、今の仕事で二度と繰り返したくないことを書き出してみると、求人を見る基準も変わってきます。

給料を上げたいのか、残業を減らしたいのか、人との関わり方を変えたいのか、もっと裁量のある仕事をしたいのか。

「やりたいこと」がすぐ見つからなくても、今の仕事で何を変えたいかなら考えられることがあります。

「転職できそうにない」は事実か

次が決まっていないと、「自分を採用してくれる会社はないかもしれない」「今より条件が悪くなるのでは」と考えることがあります。

ただ、まだ求人を十分に調べていない段階なら、それは予測です。

自分の経験に近い求人を10件、20件と見てみるだけでも、状況はかなり具体的になります。年収、勤務地、勤務時間、必要な経験を確認し、興味のある求人があれば実際に応募してみてもよいでしょう。

希望条件に合う求人がほとんどなければ、それも退職前に知っておきたい情報です。経験を増やす、資格を取る、希望条件を見直すといった選択肢も出てきます。

転職活動は、会社を辞めると決めてから始めるものではありません。

今の自分が転職市場でどの程度の選択肢を持っているのかを確かめるために使うこともできます。

判断する時期を決めておく

「次が決まったら辞める」と考えていると、その状態が長く続くことがあります。

仕事が忙しければ、平日に求人を見る余裕がなく、休日は疲れて動けない。気づけば半年、1年と時間が過ぎていることもあります。

退職日まで先に決める必要はありませんが、「いつもう一度判断するか」は決めておくと、転職活動を先延ばしにしにくくなります。

「まず3か月転職活動をしてみる」「年末までは働き、その時点でも状況が変わらなければ改めて考える」といった期限です。

期限があれば、そのあいだに求人を見る、応募する、生活費を計算するといった行動にも区切りをつけられます。

退職時期の考え方

ここまで確認すると、次を決めてから辞めるほうがよいのか、それとも先に職場を離れる選択肢もあるのかが見えてきます。

次を決めてから辞めたほうがよい場合

今の職場で働きながら転職活動をする余力が残っているなら、次を決めてから辞めるほうが経済面では安全です。

特に、貯蓄が少ない、住宅ローンなどの固定費が大きい、家族の生活費を負担している場合は、無収入の期間が長くなるほど焦りやすくなります。

最初は納得できる転職先を探すつもりでも、貯蓄が減ってくると「とにかく早く決めなければ」となり、希望していなかった条件を受け入れてしまうこともあります。

また、「なんとなく会社が嫌」という段階なら、すぐ退職するより、転職活動をして外の会社を見てから比較しても遅くありません。求人を見たり面接を受けたりするうちに、今の会社で何が不満だったのかがはっきりすることもあります。

次がなくても辞めることを考えてよい場合

在職しながら転職することが常に正解というわけでもありません。

仕事で消耗しすぎていると、帰宅後に求人を見ることも、履歴書を書くことも難しくなります。休日は寝て終わり、月曜日が来ればまた同じ一週間が始まる。

今の仕事を続けることで、次の仕事を探す力まで失っている状態があります。

心身の状態が悪化している、職場に重大なハラスメントや安全上の問題がある、長時間労働などで転職活動をする余力がほとんど残らない。そのような場合は、次の仕事が決まっていなくても、退職や休職を現実的な選択肢として考える理由があります。

「次がない」と感じていても、実際には何も選択肢がないのではなく、まだ確かめていないことが多いだけかもしれません。

まず求人を見て、退職後に何か月生活できるかを計算してみる。さらに、今の仕事で二度と繰り返したくないことを書き出してみると、漠然としていた不安が少しずつ具体的になります。

在職中に次を決めるのか、期限を決めて探すのか、それとも先に今の職場から離れるのか。将来を完全に見通すことはできませんが、わからないことを減らしてから決めることはできます。

参考資料

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