会社にかかってくる営業電話は、相手に失礼のない言葉遣いを保ちながら、短くはっきり断るのが基本です。
社長や担当者への取り次ぎを求められたり、断っても話が続いたりする場合も、状況に合った言い方を知っておけば、落ち着いて対応できます。
営業電話の基本的な断り方
営業電話がかかってきたら、まず相手の会社名と用件を確認します。新規の営業だと分かり、受付で断る方針が決まっている場合は、次のように伝えましょう。
「申し訳ございませんが、弊社では新規の営業のご案内はお受けしておりません。失礼いたします」
詳しい理由を説明するよりも、断る意思を明確に伝えたほうが電話を終えやすくなります。相手が説明を続ける場合も、同じ結論を伝えて終話します。
用件を確認してから断る
実際の電話では、最初から営業目的だと分かるとは限りません。社長や担当者への取り次ぎを求められた場合も、先に用件を聞いてから判断します。
相手:「採用のご担当者様はいらっしゃいますか?」
自分:「恐れ入りますが、会社名とお名前、ご用件をお伺いできますでしょうか」
相手:「ABC株式会社の田中と申します。弊社の採用支援サービスをご紹介したく、お電話しました」
自分:「申し訳ございませんが、新規の営業のご案内はお受けしておりません。失礼いたします」
既存の取引先や業務上必要な連絡の可能性もあるため、営業電話か判断できない場合は、用件を確認して社内のルールに沿って対応します。
場面別の営業電話の断り方と例文
営業電話では、断った後も別の提案をされたり、担当者への取り次ぎを求められたりすることがあります。よくある場面で使える例文をまとめました。
| 場面 | 断り方の例文 |
|---|---|
| 社長・担当者につないでほしい | 「申し訳ございませんが、新規の営業のお電話はお取り次ぎしておりません」 |
| 5分だけ説明したい | 「恐れ入りますが、ご説明のお時間も設けておりません」 |
| 資料だけでも送らせてほしい | 「申し訳ございませんが、資料の送付もお受けしておりません」 |
| 担当者の名前や直通番号を知りたい | 「申し訳ございませんが、担当者の個人名や連絡先はご案内しておりません」 |
| 後日また電話してよいか聞かれた | 「今回のご提案はお断りしておりますので、再度のご連絡も不要です」 |
| 断っても話を続けられる | 「これ以上のご案内はお断りしておりますので、失礼いたします」 |
いずれも会社として断る方針がある場合の例文です。受付担当者だけで判断できない電話は、担当部署に確認しましょう。
社長や担当者を名指しされた場合
「社長の○○様をお願いします」「以前、担当の○○様とお話しした件です」と言われても、すぐに取り次ぐとは限りません。会社のWebサイトなどに公開されている名前を調べて電話をかけてくることもあるためです。
以前のやり取りを理由に取り次ぎを求められたら、「恐れ入りますが、いつ頃、どのような件でお話しいただきましたでしょうか」と確認します。
実際に商談中の相手や取引先からの連絡であれば、担当者に確認します。新規の営業提案であれば、会社の受付方針に沿って断りましょう。
担当者が不在の場合も、営業を受け付けない方針が決まっているなら、不在を理由にするより、その場で断るほうが適切です。判断が必要な電話については、担当者の了承を得ずに「折り返しご連絡します」と約束せず、社内で対応を確認します。
会社名や用件をはっきり伝えない場合
「社長に直接お話ししたい」「契約の件でご連絡しました」など、具体的な用件を説明せずに取り次ぎを求められることもあります。
この場合は、「恐れ入りますが、具体的にどのようなご用件でしょうか」と確認します。それでも会社名や用件を明かさない相手には、「ご用件を確認できませんので、お取り次ぎいたしかねます。失礼いたします」と伝えればよいでしょう。
営業電話では、担当者名や直通番号のほか、現在利用している通信回線、複合機のメーカー、契約内容などを尋ねられることもあります。社内情報は会社のルールに従って取り扱い、外部への開示が認められていない情報は答えないようにします。
また、通信会社や金融機関などを名乗る電話で、契約変更や本人確認を求められた場合は注意が必要です。不審な点があれば、公式サイトなどで確認した連絡先に問い合わせましょう。ID・パスワードやワンタイムパスワードも電話口では伝えないようにします。
営業電話で避けたい断り方
相手に配慮して柔らかく断ったつもりでも、言い方によっては再び電話がかかってくる原因になります。
特に気をつけたいのは、「今は対応できない」という一時的な理由で断ることです。
「今は忙しいので」「担当者が不在なので」と伝えると、相手は時間や日を改めれば話せると考えるでしょう。営業を受ける予定がないなら、「営業のご案内はお断りしております」と伝えたほうが明確です。
「検討しておきます」も、相手に後日結果を確認する余地を与えます。検討する意思がなければ、最初から断るほうがよいでしょう。
「予算がない」「他社と契約している」といった理由を説明すると、予算に合ったプランや他社との比較を提案されることもあります。断る理由を相手に納得してもらおうとするほど、会話が長引くことがあります。
なお、「結構です」も断りの言葉として使えますが、文脈によっては意味が曖昧になります。「今回はお断りします」「営業のご案内はお受けしておりません」と伝えると、意思がより確実に伝わります。
しつこい営業電話への対処法
一度断ったのに同じ会社から何度も電話がかかってくる場合は、今後の連絡も不要であることを伝えます。
「以前にもお断りしておりますが、弊社ではご提案をお受けする予定はございません。今後、営業目的のお電話はお控えください」
その日のうちに折り返し電話があった場合や、別の担当者から同じ提案を受けた場合も、同様に対応します。必要に応じて、営業先リストから自社の連絡先を削除するよう依頼してもよいでしょう。
何度も電話が続く場合は、会社名、電話番号、着信日時、用件、断った内容を記録しておきます。社内で履歴を共有すれば、別の社員が電話を受けても対応を統一でき、トラブルが起きた際の経緯確認にも役立ちます。
頻繁にかかってくる番号については、電話機や電話サービスの着信拒否機能を利用する方法もあります。ただし、必要な連絡まで遮断しないよう、相手先を確認してから設定しましょう。
営業電話への対応が人によって異なる会社では、「新規営業は受付で断る」「既存取引先の用件は確認する」「判断が難しい電話は担当者に相談する」といった基準を決めておくと、受付担当者の負担を減らせます。
なお、個人の消費者に対する電話勧誘販売には、契約を断った相手への勧誘継続や再勧誘を禁止する特定商取引法の規定があります。事業目的の契約は原則として適用除外となるため、会社への営業電話とは区別して考える必要があります。
参考文献