年収の平均と中央値はいくら？日本の最新データと年代・男女別の比較

2026年11月14日

日本の平均年収を調べると、400万円台や500万円台など、さまざまな数字が出てきます。平均値と中央値の違いに加え、正社員だけを対象にするか、パート・アルバイトを含めるかによっても結果が変わります。

国税庁の公的統計と民間の年収調査をもとに、日本の平均年収・中央値を比較しました。年代別・男女別の金額や、年収ごとの人数の割合も紹介します。

日本の平均年収と中央値

2026年9月に公表された国税庁の「令和7年分民間給与実態統計調査」によると、日本の平均年収は487万円です。

中央値は公式には公表されていませんが、給与階級別の人数から、400万円超～500万円以下の範囲にあることが分かります。階級内の分布を均等と仮定して計算すると、約420万円です。

一方、転職サービス「doda」が正社員約60万人を対象に実施した2025年の調査では、平均年収429万円、中央値384万円でした。

調査	平均年収	年収中央値
国税庁（2025年分）	487万円	約420万円（推計）（400万円超～500万円以下）
doda（2025年）	429万円	384万円

※国税庁の約420万円は、給与階級別人数から推計した参考値です。国税庁は民間の事業所で1年間を通じて勤務した給与所得者を対象とし、正社員以外や役員も含みます。dodaは20～65歳のサービス登録者のうち、正社員を対象としています。

国税庁の統計から中央値を推計すると約420万円

国税庁が公表している年収別の人数を調べると、次のようになっています。

年収400万円以下：全体の47.0％
年収500万円以下：全体の62.3％

中央値は、年収が低い順に並べたとき、ちょうど真ん中にいる人の金額です。

400万円以下の人は全体の半数に届かず、500万円以下になると半数を超えます。このため、中央値は400万円超～500万円以下にあります。

さらに、この100万円幅の階級内で年収が均等に分布していると仮定すると、中央値は約420万円と試算できます。

ただし、実際の階級内の分布は分からないため、420万円はあくまで推計値です。国税庁の統計から確実に分かる中央値の範囲は、400万円超～500万円以下となります。

国税庁の平均年収には正社員以外も含まれる

国税庁の平均年収487万円には、毎月の給料や各種手当、ボーナスが含まれています。税金や社会保険料が差し引かれる前の金額です。

雇用形態などで分けると、平均年収には次のような違いがあります。

区分	平均年収
全体	487万円
男性	597万円
女性	342万円
正社員・正職員	559万円
正社員・正職員以外	210万円

出典：国税庁「令和7年分民間給与実態統計調査」

同じ平均年収でも、どのような人を集計しているかで金額が変わります。

なお、この統計は民間の給与所得者が対象です。公務員、自営業者、無職の人などを含む日本人全体の平均年収を示したものではありません。

平均年収と中央値の違い

平均年収は、全員の年収を合計して人数で割った金額です。中央値は、年収の低い順に並べたときに真ん中にくる金額を指します。

例えば、5人の年収が次のようになっていたとします。

人	年収
Aさん	300万円
Bさん	350万円
Cさん	400万円
Dさん	450万円
Eさん	1,000万円

この5人の平均年収は500万円ですが、中央値は400万円です。

平均年収は、5人の年収を合計した2,500万円を5で割って求めます。一方、中央値は真ん中にいるCさんの400万円になります。

年収1,000万円のEさんが平均値を引き上げているため、5人のうち4人は平均年収の500万円に届いていません。

このように、一部の高年収者がいると、平均値は中央値より高くなりやすい特徴があります。

一般的な年収水準を知りたいときは中央値、給与の総額や全体の水準を把握したいときは平均値が参考になります。

ただし、中央値は最も人数が多い年収を意味するものではありません。どの年収帯に何人いるかを知りたい場合は、年収別の分布も確認すると理解が深まります。

年代別・男女別の平均年収と中央値

年収は年齢や性別によっても差があります。

ここでは平均値と中央値を同じ条件で比較できるように、dodaの2025年調査を使用します。対象は20～65歳の正社員約60万人です。

20代・30代・40代・50代以上の比較

年代	平均年収	中央値
20代	365万円	350万円
30代	454万円	410万円
40代	517万円	450万円
50代以上	601万円	500万円

出典：doda「平均年収ランキング」（2025年）

年代が上がるにつれて、平均年収と中央値の両方が高くなっています。

20代では平均365万円と中央値350万円の差は15万円ですが、40代では67万円、50代以上では101万円に広がります。

年齢が上がるにつれて、年収の高い人と低い人の開きが大きくなっていることがうかがえます。

なお、表の「50代以上」には60～65歳も含まれています。

男性・女性の比較

性別	平均年収	中央値
男性	487万円	430万円
女性	370万円	350万円

出典：doda「平均年収ランキング」（2025年）

男性は平均年収と中央値の差が57万円、女性は20万円です。

年代と性別を組み合わせると、違いはさらに明確になります。例えば40代男性の中央値は550万円ですが、40代女性は380万円です。

こうした差には、職種や役職、勤続年数、働き方など、さまざまな要素が関係していると考えられます。

自分の年収と比較する場合は、全体の数字に加えて、同じ年代・性別のデータも参考になります。

年収別の割合と自分の位置

平均値や中央値を知ると、自分の年収が全体のどのあたりに位置するのかも気になるところです。

国税庁の2025年分の統計から、一定の年収以下の人が全体の何％を占めるかを計算すると、次のようになります。

年収	その金額以下の人の割合
300万円以下	31.5％
400万円以下	47.0％
500万円以下	62.3％
600万円以下	74.2％
700万円以下	82.0％
800万円以下	87.4％
1,000万円以下	93.4％

※国税庁「令和7年分民間給与実態統計調査」の給与階級別人数から算出。割合は小数第2位を四捨五入しています。正社員以外や役員も含む集計です。

例えば、年収600万円を超える人は全体の約25.8％です。年収1,000万円を超える人は約6.6％となります。

年収500万円を超える人も全体の約37.7％なので、500万円は給与所得者全体では半数より高い水準に位置します。

ただし、この割合にはパート・アルバイトなども含まれています。正社員だけで比較した場合の順位や割合とは異なります。

自分の年収と比較するときの見方

自分の年収が高いのか低いのかを判断するには、比較する集団をそろえることが役立ちます。

例えば、35歳の正社員が年収450万円だった場合、国税庁の全体平均487万円だけを見ると平均以下です。

しかし、dodaの30代正社員の中央値は410万円、平均年収は454万円です。同じ年代の正社員と比較すると、中央値を上回り、平均値にも近い水準にあります。

比較したい目的によって、参考にするデータを変えるとよいでしょう。

知りたいこと	参考になるデータ
日本の給与所得者全体の水準	国税庁の平均給与・給与階級別分布
一般的な正社員の年収水準	正社員を対象にした中央値
同年代と比べた自分の年収	年代別の平均値・中央値
転職先の給与が妥当か	同じ職種・業種・地域の年収データ

転職や昇給を考える場合は、同じ年代であることに加えて、職種や役職、勤務先の規模なども確認すると、より現実的な比較ができます。

また、平均年収と中央値はいずれも税金や社会保険料を差し引く前の金額です。生活費や貯蓄を考える際には、実際の手取り額も確認してください。

年収の統計は、自分の収入がどのような位置にあるかを知るための材料です。全体の数字で大まかな水準をつかみ、年代や働き方の近い人と比較することで、給与条件や今後の働き方を考えやすくなります。

参考資料